ジェンダーギャップという普遍的な価値がようやく浸透しつつある日本社会ですが、SNSでは日々、ジェンダーギャップをめぐる論争が沸き起こっています。例えば、ファミリーマートの惣菜ブランド「お母さん食堂」がジェンダーバイアスを助長するとして名称変更の署名活動が盛り上がりました。一方でこの運動に対する批判もSNS上に溢れかえり、大論争が巻き起こる事態となりました。しかし、SNS上での論争は論点がずれている、一方的に自分の主張をつき通すなど建設的な議論とは言い難いのが現実です。年齢も性別も背景も異なる人々が好き放題に意見を言い合えば不毛な議論になるのは考えてみれば当然ですが、ここに全員に共通する知識があれば違った未来が見えてくるのではないでしょうか。
足りないのはジェンダーギャップに関する共通知識
そもそもSNSは自分の好ましい意見が表示され、また一部の先鋭的な発言が大きく取り上げられる仕様になっており、議論の場としては適していません。
Twitterなどで不毛な議論を繰り返す人々は全体のなかでもごく少数の限られた人々であることも忘れてはいけません。一方でその議論が俯瞰して見ている人に与える影響は少なからずあり、過激な意見に染められてしまう可能性もあります。そうした分断を生まないためにも必要なのがジェンダーに関する知識です。ジェンダーの歴史や海外の動きなど知識があれば、SNS上に溢れる意見の多くが的外れなものであると気づくことができます。自分が流されないためにも知識が必要なのです。
学校・企業が果たすべき役割とは
では、ジェンダーギャップに関する知識はどこで身につけることができるのでしょうか。現在、日本の教育はジェンダー平等の達成に向けた観点からみるとまだまだ不十分だと言えます。日本の高校生（15～18歳）を対象としたアンケート調査ではジェンダー・ステレオタイプ的な表現や発言を向けられた場所として学校と答えた人が7割を超え、全体で一番多い結果となりました(プラン・インターナショナル 2022「日本の高校生のジェンダー・ステレオタイプ意識調査」)。
このように、本来ジェンダーバイアスを正し、ジェンダーギャップの改善に向けた教育をしていかなければならない教育機関が反対にジェンダーギャップを後退させてしまっているのです。今後のジェンダーギャップの改善のために学校が変わっていくことは急務です。ただ同時に、すでに学校教育を終え、働いている世代に対する教育も欠かせません。企業もこのジェンダーに関する知識が社会を構成する人間としての必要最低限の教養であるということを意識し、社員を教育することが望ましいでしょう。
ジェンダーギャップ改善に向けた知識の重要性
ここまで見てきたようにジェンダーに関する知識はSNS時代に生きる我々にとって欠かせないものです。自分自身が不毛な議論の参加者にならないことはもちろんですが、その議論をみて影響を受けてしまうことも避けたいところです。的外れな議論や炎上騒動によって傷つく人を出さないためにもジェンダーギャップについての正しい知識を身につけることが重要です。 そしてそのために企業や学校が果たす役割が大きいことがよくわかることでしょう。
ライター：坂本亮
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