最近では働き方改革が進み、ワークライフバランスの重視されるような社会情勢であり、労働形態自体も変化しているところが増えてきています。
今回のテーマは、「ジェンダーバランス」です。ジェンダー平等な組織や社会を目指しそのバランスがとれているのかという問題は、男性側や社会全体にとっての利益が見えづらい部分もあります。そういった中で必要性やメリットについて紹介させていただきます。
ジェンダーバランスとは
まず、ジェンダーバランスの定義についてです。ジェンダーバランスとは、「男女の賃金格差、昇進格差をなくし、男女の採用の公平性を取ること」を指すと一般社団法人パートナーシップ協会では定めています。誰しもが働きやすい社会の実現に向け、ジェンダーの平等は必須です。国や世界が真剣に取り組む中で、企業もジェンダーバランスという視点を経営戦略に取り入れる必要が問われ始めています。
ジェンダーバランスを取り入れない不公平な採用
ジェンダーバランスを取ることの重要性は人権的な視点も含め多岐にわたりますが、今回はいかにジェンダーバランスを意識しないことでいかに不公平な採用が行われているかという事について触れていきます。
1970年代後半アメリカの5台オーケストラでは女性演奏家の割合がたったの5%でした。※しかし今では35%になりより高いクオリティの演奏になっています。（※１）このきっかけとなったのが、オーディションの予備審査としてカーテンを閉め、顔を見ずに評価するものを加えたことによります。女性の数を増やすことで純粋に母数が増え、より大きな数の中から素晴らしい人材を登用することができるようになったのが要因の一つです。
なぜこのような結果になったのでしょうか。いかに私たちはジェンダーのバイアスに支配をされた不公平な採用を行ってしまっているかがわかる例です。
そしてもう一つ重要なポイントは、「ジェンダーバイアスから逃れることの難しさ」です。当時でもオーディションにおいて人間の容姿や性別より、演奏のうまさを評価している「つもり」だったはずです。それでもなお強烈なジェンダーバイアスに左右され、効率的且つ公平・公正な採用が行えていませんでした。
これは間違いなく現代の社会でも起きていることであります。つまり、ジェンダーバランスを単に女性を何人まで増やすという事だけでなく、いかにジェンダーバイアスを排除した評価制度などの構造や、現状での有利不利を踏まえジェンダーバランスを取るのかという事に目を向けると、より経営面での強みに代わっていくといえるのではないでしょうか。
働き方改革にジェンダーバランス（ジェンダー平等）も加えよう
働き方改革によってワークライフバランスを整えることで生産性や離職率、ブランドイメージなどを向上し結果として、企業や国の成長につながることが示され、国や企業は力を入れ始めています。
ジェンダーバランスやジェンダー平等も同様に、大きな経済効果を見込める施策になっています。現在労働者人口における女性の割合は44%程度になっており、経営者層や役職持ちに限定するともっと割合は低くなっていきます。これは、バイアスによる社会構造の問題点であり、マッキンゼーをはじめとしたさまざまな統計調査においても女性の進出は会社や社会全体の大きな成長につながることが分かっています。
ジェンダーバランスやジェンダー平等も同様に、大きな経済効果を見込めることが報告されています。現在労働者人口における女性の割合は44%程度になっており、経営者層や役職持ちに限定するともっと割合は低くなっていきます。これは、ジェンダーバイアスによる社会構造の問題点であり、マッキンゼーをはじめとしたさまざまな統計調査においても女性の進出は会社や社会全体の大きな成長につながることが分かっています。
このようにジェンダー問題を企業が取り組むためには構造的な変革が重要になってきます。企業は具体的にどのような取り組みを行うことができるか真剣に考える必要性がありそうです。
ライター：tokuyama shouma